何かよいアイデアがないかを考えていても、なかなか出てこないことはよくあります。というより、新しいアイデアが出てこないことがほとんどかもしれません。
そんなときには、原点に戻って、アイデアの定義から考えてみるとよいそうです。
アイデアというのは、ヤフーの辞書で調べてみると、
１ 思いつき。新奇な工夫。着想。「―が浮かぶ」
２ イデア。観念。理念。
とありますが、昨日、会った社長さんによると、アイデアとは
真逆のもの
だそうです。
これは、ストーリーを考える際に、使われる定義だそうで、映画でも使われているとのことです。
例えば、マトリックスの主人公は、ストーリーの中ではヒーロー＝正義なのに、もともとの職業はハッカーとなっています。
こういう真逆の発想が、アイデアを生み、よいものが作れるのだそうです。
真逆の発想から考えてみると思わぬアイデアが出てくるかもしれませんので、お試しください。
会社を経営するうえで、必ず、決めないといけないが、商品･サービスの価格です。価格を決めなければ、顧客は、選択できませんので、当然です。
ただ、この価格設定は非常に難しいです。
行政書士の場合でも、安くしすぎるとサービス面でどこか手を抜かないとやれませんし、高価格にすると依頼がないかもしれません。
行政書士の場合は、基本的に自分で考えて、自分で動く労働集約型ですので、安くした場合、経営に与える影響が大きいです。
弊社では、業務ごとにかかる時間・手間・経費を一般的なモデルで考え、価格を決定しています。それに相場をとその後の経験を踏まえて、改良していくという形をとっています。
そして、価格は、一括で表示をするよう心がけています。士業の価格設定では、「10万円～」というように最低価格を表示している場合も多いですが、僕は、顧客から見て、非常にわかりにくいと思いますので、幅を持たせるような設定はしていません。
弊社は、ホームページを中心に営業をしており、幅を持たせる価格では、「いくらかかるんだろう？」と問合せをするだけでも心配になってしまいますので、この意味もあり、わかりにくい料金はしないことにしております。
といっても、幅を持たせる価格も仕方がない場合も当然、商品・サービスによってはあると思います。その場合には、いくつかのモデルを例に出して、そのモデルに対する価格を示せばよいかと思います。
ただ、考え方に一貫していなかったり、客寄せの安い金額を表示して見積もりしたら相場より高くなったりする設定を行っている場合には、お客さんに不信感を与えますので、やめたほうがよいです。
先日、ホームページ作成会社を探しているときに、ホームページに「52,500～」と記載してあったので、資料を申し込んでみると、届いた資料の最低金額は、「157,500円～」となっていました。
確か、52,500円という表示があったと思い、資料を見てみてもありません。記憶違いかと思い、ホームページを見てみても、やはり、52,500円～と表示されています。
結局、「52,500円～」は客寄せ価格であって、その価格でサービスを提供することはないんだと感じましたので、すぐに資料は捨てました。
一貫していないめちゃくちゃな価格設定はないほうがよいと強く感じました。
価格は会社の成績に直結しますので、慎重に決める必要があるかと思いますが、価格には、一貫性が必要なのだと思います。
昨日、ふと、ネットでどれぐらいのページを展開しているのかが気になり、自社のサイトが何ページあるのか調べてみました。
結果は、約700ページ。
そんなに多くはないかと思っていましたが、ショックでした。
少ない、少なすぎます。
ブログ・コラムなど書きたい内容は、たくさんあるのに、HPを作り始めて約1年半で、この量しかない。
今まで時間はたくさんあったのに、1000ページにも満たないとは情けないです。
ページ数が多ければ報われるかといえば、そんなことはわかりません。
ただ、1つ言えることは、
アクセスが増える
ということです。
いろいろなポイントを抑えることで良質なアクセスを獲得することもできます。
質をこだわることも大切だとは思うが、今回、量が少ないことに気付きました。
他社にはできないページ数の展開。
これを今年1年で達成したいと思います。
何気なくふと感じたことですが、今後の展開に欠かせない要素の1つだと思いますので、しっかりやっていきたいと思います。
売上をあげるために、ホームページを上位に表示させることをSEOといいますが、検索エンジンの順位付けは、公表されていないので、様々な情報が飛び交い、情報が多すぎて、複雑に考えてしまいがちです。
しかし、実は、SEOは、やれることも限られていますし、長期的な視点で考えれば、小手先のすぐに廃れるテクニックよりも、地道な誰にでもやれる作業をしっかりおこなうことが必要かなと最近、思います。
弊社のHPも、順位が変動が激しいのですが、検索エンジンから見て、よくないことをやっているのかもしれません。その原因をつきとめるのは、容易ではありませんが、HPの基本的な構造であったり、キーワードの使い方など基本的なことが不十分だからではないかと感じています。
SEOの基本といえば、「テキスト」と「リンク」、この2点です。
あとは、量と質の問題で、地道にやれば、HPのパワーがあがることです。
この原点に戻り、もう1度、自社のHPを再点検してみようかと思います。
何事もシンプルが一番かもしれません。
こんにちは、行政書士の高です。
ある友人が、自分は唄がうまいと言っていましたので、レッスンに行っていたとかカラオケによく行っていたなどかなと思い、唄がうまいという理由を聞いてみると、
「バンドのボーカルをしていたから」
という回答が返ってきました。
一見、もっともそうな理由ですが、よく考えてみると、バンドのボーカルをやっていたことがうまいにつながるとは限りません。（うまい人が多いと思いますが）
理由に説得力がなかったのを思い出します。
こういうことはホームページを作るうえでも生かすことができます。
もっともそうなことを書いてあっても、よく考えると説得力がないような書き方はしないようにしないといけないですね。
こんにちは、行政書士の高です。
僕が設立をお手伝いさせていただいたなかに、インターネットをつかったマーケティングのコンサルをおこなっている会社があります。
その方とよく話をさせていただいているのですが、基本的な考え方は、
お金と手間をかけない
ということだそうです。
現在、広告をうつにも、ネットでもPPCやSEO対策などお金がかかります。ネット以外で新聞広告やチラシの配布などもお金がかかります。それをあえてお金をかけずに、知恵を使って、マーケティングをおこなうようにされています。
起業当初は、資金も乏しく使える道は限られています。そんなときこそ、知恵を使うことで売上をあげることが必要かと思います。
以前からネットを使った集客ツールとしては、メールマガジンや無料レポートの配布など無料でできることがいまだに使われています。
効果がある証拠といえるかと思います。
無料でできることがあるのなら、まずは、無料でできることからやってみる。
それを起業前からやってみる。
100％成功するとはいえませんが、成功する可能性は高くなると思います。
まずは、お金と手間をかけずにやってみることが大切なんだと思います。
こんにちは、行政書士の高です。
先日、レゾンという経営者の会で、ツカサグループの川又社長の講演を聞く機会がありました。
その講演の中で、川又社長は、
「現在、起きていることは過去に原因がある」
という話をされていました。
最近、次々と明るみにでている偽装事件なども、過去に行ってきたことが原因で、現在、消費者の知るところとなっています。
また、地球の温暖化も、地球のことを考えずに、破壊していきたことが原因といわれています。
そして、現在の自分をつくっているのも、育った環境・親の教育など過去に原因があります。
考えてみると、全てのことは過去に原因があるんだなということが実感できます。
川又社長は、続けて
「将来起きることは現在に原因がある」
とおっしゃっていました。
将来のために今何をすべきかが大切ということですね。
こんにちは、行政書士の高です。
「経営は先を見据えて手を打たないといけない」
このような言葉を聴いたことがあります。確かに今月・来月の売上ばかり考えていると、半年後には困ってしまうという場合もありますね。
特に行政書士は、顧問契約などの継続的なものではなく、スポット商売ですので、今月の売上だけでなく、半年後の売上がたつように前もって手を打っておかないと、突然、売上がゼロということも十分ありえます。
そういうことにならないように、手を打っておこうということでチラシを配ろうと思い、今月準備をしてきて、少しずつ配布しています。
このチラシが、いつ効果がでるのか・効果がないのかなどは、様子を見ないとわかりませんが、事務所としては、新しい宣伝方法にチャレンジしたということで、一歩前進です。
チラシの効果がでるように改良を重ねながら、いいものに仕上げ、1人でも多くの方に自分たちのことを知ってもらうようにしていきます。
新しいことは、始める前は何をしてよいのかよくわからないので、億劫ですが、動きだしてみると意外にできるものですね。
こんにちは、行政書士高です。
今年の4月から開始された制度に、「中小企業雇用安定化奨励金制度」というものがあります。
これは、契約社員・嘱託社員など、期間の定められた労働契約を結んでいる労働者を正社員にする場合に、奨励金を出すという制度です。
この奨励金をもらうためには、就業規則に、契約社員等がどのような場合に正社員となることができるということを定めておく必要があります。
支給額は、一事業主について、35万円です。
また、3人以上正社員に転換した場合には、1人につき、10万円支給されます。
条件としては、中小企業事業主で（業種によって異なりますが、資本金5000万円未満・労働者50人以下ですと対象となります。対象となる労働者が雇用保険に加入していた などがあります。
※ 中小企業事業主・・・・業種によって異なりますが、資本金5000万円未満・労働者50人以下ですと、どの業種でも対象となります。
契約社員等を雇用していて、雇用保険にも加入しており、その方を正社員にしたいと考えている方には、ぜひ、活用したい制度かと思います。
こんにちは、行政書士の高です。
先日、ある会のミーティングの懇親会で、「対応力」によって企業の業績は変わるなということを感じました。
その日の懇親会は、別のスタッフがミーティング会場へ歩いているときに、街でよくある居酒屋さんの割引券をもらったので、その居酒屋さんになりました。
割引券は、人数分もらったのですが、個人に1枚ずつ配ってしまったり、紛失したりしていて、懇親会の参加人数分のチケットがありませんでした。
ただ、店員さんは、受け取った人の顔をおぼえていましたので、話をすればチケットがなくても大丈夫かなと思ったのですが、チケットがないと割引はできないとのことでした。
チケットを人数分持っていなかったこちらもよくないと思いますが、つい、3時間ほど前に会ってチケットを大量に渡した事を覚えているのなら、もう少し臨機応変に対応してもよいのではないかと思いました。
割引をしたところで、次回も必ず来店するかどうかはわかりません。
しかし、今回の件で、「次回からはいかない」ことは決まりました。
せっか経費をかけて、くチケットをつくってお客さんを呼び込んでいるのに、非常にもったいないですね。
お客さんを呼び込むだけでなく、その後、満足して次にまた来てもらえるような仕組み・対応が大切なんだなと改めて感じました。